日経225先物、オプション

オプションとは、ある物を特定の日時に、特定の値段で買ったり売ったりする権利のことをいいます。
そして、オプショントレードとは、その権利を売買することを意味します。

オプショントレードには、ほかの投資にはない魅力がたくさんあります。

まず、相場の上昇や下降を確実に予想しなくても良いですし、投資資金を小額から始めても、ある程度の収益が狙えます。
また、さまざまな売買戦略があって、自分の進めやすい投資方法を選ぶことができます。

日本では、オプションについて、まだそれほど知られていないのが現状だと思います。
また、投機的な印象やハイリスクで危険だと認識されているかもしれません。

投機的にオプションを取引することができるのも事実ですが、「保険」として株の資産を守るために利用する人もいます。
オプションには、取引方法が幅広くあるのが特徴なのです。
お金を保険のために使うことを、「危険」だという人はいないと思います。

株の資産についても、無防備に長い間保有しているより、オプションを保険として使った方が安全といえます。
日本市場においては、「日経225オプション」が盛んに取引されていて、このオプションを利用することで、株式市場が暴落した際に資産を守ることも可能です。

このように、ほかの投資にはない利点がオプションにはたくさんあるのです。
そして、うまくオプションを活用することができれば、資産形成に非常に役立つ可能性もあります。
オプションとは、これからの日本市場において、ますます発展すると期待されている分野なのです。

オプションには、基本的に、「コール・オプション」と「プット・オプション」という2つのタイプがあります。
コール・オプションとは、ある物を、特定の値段で買う権利のことです。
プット・オプションとは、ある物を、特定の値段で売る権利のことです。
オプショントレードは、コール・オプションやプット・オプションを売買することで行われています。
つまり、トレーダーには、コール・オプションにおける買いと売り、プット・オプションにおける買いと売り、と選択肢が4つあるのです。

また、一般に、オプションの対象物を「原資産」と呼びます。
原資産には、株券や株価指数、商品先物などがありますが、国内ではまだ取引量が非常に少ないので、個人投資家がオプショントレードを行なうことができません。
国内においては、「日経225オプション」が活発に取引されています。

オプションは、デリバティブ（金融派生商品）に該当します。
英語でデリバティブ（Derivative）とは、「派生的なもの」という意味です。
オプションとは、そのもの自体を売買するのではなく、ある物を買ったり売ったりする権利のことです。
つまり、オプションは、「原資産」というある物から派生した商品ということになるのです。

ほかにも、デリバティブには、通貨取引から派生した「FXトレード（通貨証拠金取引）」や、「ETF（上場投資信託）」、「REIT（不動産投資信託）」、「日経225ミニ取引」などがあります。

世界には、数種類ものデリバティブがあります。
当然その中には、高いリスクのものもあれば、低いものもあります。
オプションも、その中の一つということなのです。

「日経225オプション取引」とは、日経平均株価を対象としている、株価指数オプション取引のことです。
将来の特定日（SQ日）に、日経平均株価を「権利行使価格」という特定の価格で買ったり、売ったりする権利を取引します。

日経225オプション取引の特徴としては、次のような点が挙げられます。
まず、資金が少なくても取引をすることができます。
オプションの買い手はプレミアムの金額だけ、売り手は証拠金だけで、取引に参加することができるのです。

また、損失を限定しておいた上で、さらに利益を追求することができます。
オプションの買い手は、支払ったプレミアム金額に、損失の範囲が限定されます。
その一方で、利益に関しては、限りなく追求することができるのです。
さらに、先物と同じように、相場が下落するという状況においても、利益を追求できます。

そして、相場の停滞時であっても、利益を追求することができます。
オプション同士の組み合わせにより、相場が停滞している場合でも利益を出すことができる手法や、下降でも上昇でも、相場が動いていれば利益を出すことが可能といった、さまざまな投資戦略を考えることができるのです。

また、少ない証拠金で、何倍もの取引を行い、投資成果を上げることができることも特徴です。

日経225オプションは、日本で現在もっとも活発に取引が行われているオプションで、1日で10万枚以上の取引が行われています。
一般の個人投資家であっても、ネット証券会社などを通して、取引が比較的簡単に行うことができるため、注目されています。

コール・オプションとは、原資産を買う権利のことです。
株券が原資産の場合、「株を、ある特定の日時に、特定の価格で買う権利」がコール・オプションなのです。

それでは、株券のコール・オプションについて、例を挙げて説明します。
権利行使価格（コール・オプションの値段）が1000円で、プレミアム（オプションの値段）が100円、オプションの期日が10月1日とします。
オプションには必ず期日あり、この例では、「1000円で株券を10月1日に買う権利」がコール・オプションになります。

9月1日現在に、原資産である株券が950円だとします。
この取引は、9月1日がオプションの売買成立日で、オプションのプレミアムが100円で取引されたとします。
つまり、オプションの買い手は、「10月1日に、1000円で株券を買う権利」を買ったということになります。

ここで注意しなければならないことは、コール・オプションの買い手は、原資産を権利行使価格で購入する権利を持っていますが、必ずこれを買わなければならないという義務はありません。

その一方で、コール・オプションの売り手は、買い手の要求に応えて、原資産を権利行使価格で売る義務を負うのです。
買い手は権利で、売り手は義務をもつということです。

それでは、この取引の1ヶ月後はどうなったのでしょう。
結論を言いますと、株が1100円以上の価格になった場合は、コール・オプションの買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。
また反対に、株が1100円以下の価格になった場合は、売り手が利益を得ることになって、買い手は損をすることになるのです。

コール・オプションが、ある物（原資産）を買う権利であることに対して、プット・オプションはある物（原資産）を売る権利です。

株券が原資産である場合、プット・オプションは「株券を、ある特定の日時に、特定の価格で売る権利」のことを意味します。

たとえば、権利行使価格が1000円、オプション自体の価格であるプレミアムが50円、期日が10月1日の場合、プット・オプションは、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」ということになります。
この場合、買い手が50円のプレミアムで、売り手からプット・オプションを買うことになります。
また、9月1日がオプションの売買成立日で、1ヵ月後の10月1日がオプションの期日だとします。
つまり、プット・オプションの買い手は、「株券を、10月1日に1000円で売る権利」を買ったことになります。

また、コール・オプションと同じように、プット・オプションの買い手は権利をもち、売り手は義務をもちます。
プット・オプションの買い手は、株券を期日に権利行使価格で売却する権利がありますが、必ず売らないといけないという義務はありません。
その一方で、売り手は、買い手の要求に応じなければならず、権利行使価格で株券を買う義務があります。

それでは、この取引は、1ヶ月後にどのような結果になったのでしょう。
結論を言うと、株価が950円以下になった場合は、買い手が利益を得ることになり、売り手は損をすることになります。
また、それとは逆に、株価が950円以上になった場合は、売り手が利益を得ることになり、買い手は損をすることになるのです。

時間価値と本質的価値とは、どのようなものかを理解するために、3つのコール・オプションを例に挙げて説明します。
プット・オプションの場合は、コール・オプションの逆だと考えてください。

たとえば、9月1日現在で、株価1000円の株に対し、権利行使価格が900円・1000円・1100円という期日が全て10月1日の3つのコール・オプションがあったとします。

権利行使価格が900円のものは、「時価1000円である株を、900円で買える権利」ということで、実質的な価値がすでにあるということになります。
このような場合のオプションを、「イン・ザ・マネーのオプション」といいます。
また、イン・ザ・マネーのオプションがもつ価値のことを、「本質的価値」と呼ばれています。
この場合のイン・ザ・マネーのオプションでは、100円の本質的価値があるということになります。

また、現在の原資産の価格と権利行使価格が同じオプションは、「アット・ザ・マネーのオプション」といいます。
この例では、権利行使価格が1000円のものが、アット・ザ・マネーのオプションに当たります。
アット・ザ・マネーのオプションには、本質的価値がありません。

そして、権利行使価格が1100円のコール・オプションは、「時価1000円の株を、1100円で買う権利」ということで、この時点では実質的な価値がありません。
このようなオプションのことを、「アウト・オブ・ザ・マネーのオプション」といいます。
もちろん、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションにも、本質的価値がありません。

また、アット・ザ・マネーとアウト・オブ・ザ・マネーのオプションの特徴は、原資産の価格が将来変動することで、オプションに価値が出てくるかもしれないという「時間価値」しかないことです。

プレミアム（オプションの価格）は、本質的価値と時間価値をプラスした価格になります。
時間価値とは、将来、原資産の価格が変動することで、オプションに本質的価値が出てくるかもしれない、という期待感をもった価格といえます。
オプションの期日までの期間が長くあるほど、時間価値は大きくなります。

また、オプションの満期が近づいてくると同時に、時間価値は減少していき、最後にはゼロになります。
時間価値は、はじめはゆっくりと減少していって、満期直前には急激に減少していく、という特徴があります。
このように、オプションの時間価値が、時間が経過するのと共に小さくなっていくことを、「タイム・ディケイ（Time Decay)」といいます。
つまり、オプションの満期日には、本質的価値だけが残るということで、イン・ザ・マネーになっていない場合は、価格が0円になることを意味します。

たとえば、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションを購入して、相場が思うように変動しない場合は、リスクに対して、時間価値がゼロになる前に転売するという考えも必要なときがあります。

また逆に、オプションを売った場合は、オプションの期日が近づくほど、どんどんその価格が下がっていくことになるので、タイム・ディケイがチャンスとなります。

つまり、タイム・ディケイ（時間価値の減少）は、オプションの買い手に対しては不利な要素となり、売り手に対しては有利な要素になるのです。

日経225先物


オプションの価格であるプレミアムを決めるには、本質的価値と時間価値が重要な要素となります。



本質的価値は、権利行使価格と原資産価格によって決まり、本質的価値をもっているのは、イン・ザ・マネーのオプションだけです。

それでは、時間価値はどのようにして決まるのでしょうか。
時間価値を決めるための重大な要素のことを、「ボラティリティ（Volatility)」といいます。

オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期日までにかかる時間、金利、そしてボラティリティによって決定します。
ボラティリティとは、原資産価格の変動幅に対する比率のことをいいます。



価格変動が大きければ、ボラティリティは高くなって、価格変動が小さくなれば、ボラティリティは低くなります。




ボラティリティとプレミアムの関係は、オプションの買い手と売り手の立場で考えると理解しやすいでしょう。
オプションの買い手は、原資産が大きく逆方向に動いたとしても、損失は限定されます。
また、大きく良い方向に動いた場合は、大きな利益を上げることができます。


ところが、あまり原資産価格が動かない場合は、たとえ価格が良い方向に動いたとしても、イン・ザ・マネーにはならないことがあります。




つまり、買い手にとっては、原資産価格の変動が大きい＝高いボラティリティのオプションの方が、価値が大きくなります。
また逆に、低いボラティリティのオプションは、買い手にとっては価値が小さくなります。

ボラティリティには、ヒストリカル・ボラティリティとインプライド・ボラティリティという2種類があります。

「ヒストリカル・ボラティリティ」とは、過去の継続的な原資産価格の変動を平均化して算出されます。
また、「インプライド・ボラティリティ」は、オプションの最新のプレミアムを元にして算出されます。
オプションでは、インプライド・ボラティリティが重要になってきます。

オプションのプレミアムは、権利行使価格、原資産価格、満期までにかかる時間、金利、そしてヒストリカル・ボラティリティから計算することができます。

このように、原資産のヒストリカル・ボラティリティを用いて算出されるプレミアムのことを、「オプションの理論価格」といいます。
理論価格とは、計算式によって、「このオプションは、これくらいの価格で取引されるだろう」ということを求めたものです。
実際には、必ずしも取引される価格が、理論価格とは一致しません。

オプションのインプライド・ボラティリティを見ることで、そのオプションが割安か、割高かということが客観的にわかります。
実際に、証券会社によっては、オプション取引をする際に、インプライド・ボラティリティを参照することができます。

株式投資でも、大口トレーダーは、ヒストリカル・ボラティリティを考慮することで、リスクの管理をしています。
しかし、個人投資家にとっては、そんなに影響力のあるものではありません。

その一方で、オプションは、原資産価格の変動を利用したデリバティブなので、個人投資家にとってもボラティリティはとても重要な要素になります。

多くの株を保有していたのに、ブラック・マンデーが突然やってきて、跡形もなく資産がなくなってしまった、という話をよく聞くと思います。
そのような場合に備えて、保有している株に対して、保険を掛ける方法をプット・オプションと言います。

自分が所有している株に対して、プット・オプションを買う＝「ある価格で売る権利」を買う、ということになるから、株価が暴落した際に備えた保険になるのです。

この場合、保険ということなので、保障期間は長く、保障額は大きく、さらに保険料は安いものが理想的です。
つまり、満期までの期間がなるべく長く、権利行使価格はアット・ザ・マネーに近くて、さらにプレミアムができるだけ安いプット・オプションを選ぶことが大切です。

実際に、大手の投資家は、大量にプット・オプションを買うことで、もしものリスクに備えています。
このように、リスクに備える目的で行なう取引は、「ヘッジ（垣根）」と呼ばれています。
プット・オプションを売るということは、保険を他の投資家に売るということと同じ、という見方もできます。

オプション取引では、利益を得るために売買するのではなく、株の資産を守るための保険として、オプションを活用することもできるのです。
買った株を、長期的にそのまま保有していることは、大きなリスクとなります。
プット・オプションを使うことで、いつ起こるかわからない暴落に備え、株の損失を減らすことができるということです。

オプションは、保険として利用する方法もありますが、「投機」として、積極的に利益を上げるために、オプションを買う方法もあります。

オプションの買い手の損益は、最初に支払うプレミアムに限られ、潜在的に利益は無制限です。
ただ、特に、アウト・オブ・ザ・マネーのオプションの買い手が利益を上げるには、短期間で予想した方向に、大きく相場が変動しないといけません。

このことが、オプションの売りに比べて、買いが利益を得るのが簡単ではない理由でもあります。
それでは、どうやってこれからの相場の動きを知ることができるのでしょう。

その手法には、「ストラドルの買い」というオプションの売買戦略があります。
これは、ある原資産を、アウト・オブ・ザ・マネーのコール・オプションとプット・オプションの両方とも買うという方法です。
原資産価格が、これからどちらかに大きく変動する可能性がある状況において、ストラドルの買いはとても有効な売買戦略となります。

企業に大きなイベントがあると、大きく株価が動くことが多いです。
たとえば、経営方針を決定するような重大な会議が予定されている企業や、決算報告を間近に控えている企業などは、その内容によって、大きな株価の変動をする可能性が高くなります。

どちらの方向に動くかは分からなくても、ストラドルでオプションを買っておけば、株価の変動によって利益を得ることができるのです。
特定のイベントを狙い、ストラドルの買いによって、大きな利益を得るというチャンスは確かにあるでしょう。

国内で一般の個人投資家が取引することができるオプションは、「日経225オプション」だけです。
日経225指数を原資産としているオプションで、大阪証券取引所に上場されています。
指数を対象としているオプションなので、実際には、物を受け渡されることはありません。
また、権利行使は、「ヨーロピアン・タイプ」を採用しています。

ちなみに、日本では、日経225オプションなど指数オプションは、「ヨーロピアン・タイプ」を採用しており、先物オプションは、「アメリカン・タイプ」を採用しています。
米国のオプション市場においては、株券オプションや指数オプションの一部、先物オプションなどで、「アメリカン・タイプ」が採用されています。

ヨーロピアン・タイプでは、権利行使はオプションの満期日にだけ行われるので、もし、満期日まで買ったオプションを保有していて、それが満期日にイン・ザ・マネーになっている場合には、権利行使が自動的に行われます。
その際に、現物はないので、利益として、日経225指数と権利行使価格の差額を受け取ります。
オプションの売り手は、逆に、その差額を支払います。

このように、現金によって、オプションの権利行使を処理するという方法は、「差金決済」といわれています。
現物のオプションで表すと、本質的価値をもつオプションを、自動的に満期日になったら売る、ということになります。

イン・ザ・マネーではない（満期日に価値のない）オプションは、消滅して権利を放棄することになります。
オプションの買い手は、はじめに支払ったプレミアムが損失となります。
一方、売り手は、はじめに受け取ったプレミアムが、そのまま利益となるのです。

権利行使については、注意しなければならない点があります。
それは、権利行使の際、対象とする日経平均株価は、正しくは、オプション最終取引日の翌日に算出された日経平均株価であるということです。

たとえば、最終取引日が9月9日の日経225オプションの場合は、それが権利行使される際に基準とされる価格は、翌日の9月10日の朝一番に算出された日経平均株価となるのです。
このように、株価指数オプション取引や株式先物取引などの、最終的な決済を行うための特別な価格のことを、「特別清算指数(SQ値)」といいます。

SQ値は、日経225銘柄を構成しているそれぞれの現物株の、最初に市場に取引された価格から算出されます。
この値は、当日最初の日経平均株価の数値とは違ってくるので注意しなければいけません。

権利行使の際、基準とされる価格は、オプション最終取引日ではなくて、その翌日に算出される点が一筋縄ではいかないところです。
最近では、SQ日を狙った機関投資家が、売買を仕掛け的に行なうケースも多くあり、前日の日経平均株価からSQが大きく異なった値になることもよくあります。

SQ日のリスクを考えると、最終取引日までに、日経225オプションは反対売買を行なうことで、ポジションを清算すると良いでしょう。
また、特に注意が必要なのは、3月、6月、9月、12月のSQ日です。日経225先物取引の決済日（メジャーSQ）と重なるためです。

株を買う際には、購入できる最低売買単位というものがあります。
株式は1株ずつ買うわけではなくて、ある程度まとめてワンセットとして買わなくてはなりません。
たとえば、トヨタ自動車の場合は、株の売買単位が100株と決められているので、それ以下の株数では購入することができません。
また、銘柄ごとに、何株をワンセットとするのかが違ってきます。

それと同様に、オプションにおいても、売買単位があります。
日経225オプション取引の最低売買単位は、プレミアムの1,000倍です。
売買単位が1,000倍ということは、日経平均株価が1円変動するたびに、オプションの原資産価は、1,000円変動することになります。
日経平均株価が10円変動すれば10,000円となり、100円動けば100,000円となるということです。

このことから、日経225オプションが、取引単位がかなり大きい市場だということがわかるでしょう。そのため、日経225オプションを実際に取引するのなら、最低でも100万円〜200万円以上の資金を用意しないと、取引は余裕を持って行なうことはできないでしょう。

日経225オプションだけでなく、どんな投資についても言えますが、取引をはじめる前に、「どれだけ儲けることができるのか」と考えるのではなくて、「損をする可能性がどれだけあるのか」ということを十分に考慮しないといけません。
また、取引を行なう際は、リスクの可能性をしっかりと把握しておく必要があります。

限月とは、先物取引やオプションの満期がある月のことをいいます。
たとえば、1月に満期となるオプションのことを「1月限のオプション」、2月に満期となるオプションのことを「2月限のオプション」と表現します。
また、それらを「1月物」、「2月物」と表現されることもあります。

オプションの満期日がある月において、現在の日付に近い月は「期近」、遠い月は「期先」と呼ばれています。
英語では、「Near」と「Far」と言われます。

日経225オプションの限月は1月〜12月まで毎月あり、オプションの最終取引日は、それぞれの月の第2金曜日の前日となります。
つまり、SQ日は、毎月第2金曜日ということになります。

日経225オプションの限月と最終取引日については、大阪証券取引所の取引カレンダーで詳細を確認しましょう。

日経225オプションの権利行使価格は、10,000円以上では500円刻みで設定され、10,000円未満のものでは250円刻みで設定されています。
ちなみに、2008年9月12日から、直近の3限月では、権利行使価格が一律250円刻みで設定されます。
また、米国市場で取引されている「S&P 100オプション」は、5ドル刻みに権利行使価格があり、これを日経225オプションに換算してみると、その間隔は50円刻みということになります。

このことから、日経225オプションの権利行使価格の幅は広めだと考えられます。

「日経平均」という言葉をよく聞くと思いますが、具体的にはそれがどのようなものかわからない人は多いと思います。

「日経平均」とは正しくは「日経平均株価」といいます。
日経平均株価は、日本経済新聞社が運営しており、日本の株式市場の代表とされる株価指数のことです。
その歴史は50年に及び、国内外の株式市場の関係者や投資家から、広く知られています。

日経平均株価は、東京証券取引所の1部上場企業の中で、各業界の代表である優良企業の225社を選び、その株価の平均を計算したり調整したりしています。
日本国内の株価の水準を把握するために、日経平均株価は重要なデータの代表として、一般的に使われています。

日経平均株価が便利な点は、全体の株式相場の変動を、大体のところ把握することができることです。
株式投資の場合は、自分が投資している銘柄だけが、気になってしまいがちですよね。
でも、日本の株価の水準が、全体的に下がっているのなら、それぞれの銘柄の株価も、当然、上がりにくい状況にあります。
そのため、常に日経平均を確認して、相場全体の動きをしっかりと知っておく必要があるのです。

何日間も日経平均が上昇したり下落したりする状況が続いた場合は、そのことそのものが大きなニュースとなって、多くの人に注目されることになります。
また、毎日、日本経済新聞の1面には、前日の日経平均株価が載せられているので、忙しい人でも出勤前や通勤電車の中で、すぐに確認できるようになっています。

日経平均株価は、東京証券取引所の1部に上場する銘柄のうち、日本の株式市場の代表とされる225銘柄が選ばれ、それによって算出されています。
その225銘柄の採用と除外は、専門家や学識経験者の意見を踏まえたうえで、日本経済新聞社が選出し発表します。

また、定期的に見直されたり、突然の理由によって不定期に見直す必要があったりと、1年に何度か銘柄の入れ替えが行なわれています。

定期的な見直しは、年に1回、10月1日に原則として実施されています。
10月1日が休日の場合は10月2日に実施され、2日も休みの場合は10月3日に実施されることになります。

では、どうして日経平均株価の構成銘柄の入れ替えが、定期的に行なわれるのでしょうか。
それは、「日経平均株価」という株価指数に、的確に日本の産業構造の変化に影響を与えるためです。
そのため、構成銘柄の定期的な見直しでは、入れ替えが行なわれる銘柄の数に上限はありません。

一方、不定期的に実施される銘柄の入れ替えは、構成銘柄が経営破たんしたり合併したりした場合や、持株会社化による上場廃止となった場合や、その際に、整理ポストに入れられた場合などに実施されます。

このような場合の入れ替えは、除外となった銘柄の数だけ、新しく採用されます。
たとえば、2005年5月に、カネボウが粉飾決算の発覚により、上場廃止となって採用銘柄から外されることとなり、2日後には、新しく三井化学が採用されました。

日経225オプション取引は、日経平均株価を原資産としているオプション取引で、大阪証券取引所に上場されています。
日経225先物取引と並び、日本の代表とされるデリバティブ取引で、現在国内で最も活発に取引が行なわれているオプション取引です。

世界で始めてデリバティブ取引を行なったのは、日本だといわれています。
1730年、八代将軍徳川吉宗の時代に、大岡越前守が、大阪堂島米会所に対して、米の先物取引を許可しました。
これが、日本で初めて＝世界初の公設先物市場の誕生だといわれています。

これ以前に、ベルギーのアントワープで、1531年に開設された取引所がありました。
しかし、アントワープの取引所は、「先渡し取引」市場であったのに対して、大阪堂島の米会所取引は「先物取引」市場でした。
そのため、現代の先物市場の基本的な仕組みが整備された、世界で始めての「先物取引」は、堂島米会所ということになります。

また、1848年に設立された「アメリカ・シカゴ商品取引所」は、大阪堂島米会所をモデルとされた、といわれています。

明治時代に入り、幕府崩壊とともに大阪堂島米会所は廃止されましたが、「堂島米穀取引所」として再び設立されました。
ところが、米の先物取引は、第二次世界大戦による米流通の統制に伴って、1939年廃止されました。
そして、終戦後の商品取引所公布を受けて、1950年、現在の中部大阪商品取引所にあたる大阪化学繊維取引所を皮切りとして、商品先物取引が再開されました。
しかし、米の先物取引は、現在でも実現していません。

満期日までオプションを保有する場合、満期日にいかにして最大利益を得られるポジションを組み立てるか、ということが投資目的となります。
基本のオプション戦略パターンは、コールの買いと売り、プットの買いと売り、という4パターンです。
この基本の4パターンを組み合わせることによって、さまざまな戦略パターンがつくり出されます。

まず、種類の異なったオプションを組み合わせるのが「コンビネーション取引」で、同じ種類のオプションを組み合わせるのが「スプレッド取引」です。

コンビネーション取引は、コールとプットの買い、または、コールとプットの売りを組み合わせます。
相場の方向に関わらず、相場の変動を予想することで行なう戦略です。

その代表的なものは、「ストラドル」と「ストラングル」です。
相場が変動すると利益が得られるのは、「ロング・ストラドル」と「ロング・ストラングル」で、安定すれば利益を確保できるのが「ショート・ストラドル」と「ショート・ストラングル」です。
これらは、最もオプションの特徴が表されている戦略です。

スプレッド取引は、ある範囲内に損益を限定したい場合に行なう戦略です。
また、期間が同じオプションを組み合わせるスプレッドを「バーティカル・スプレッド」、異なる期間のオプションの組み合わせを「ホリゾンタル・スプレッド」といいます。

バーティカル・スプレッドは、一定の範囲内にリスクを限定したうえで取引する場合に行なわれます。
代表的なのは、「ブル・スプレッド」、「ベア・スプレッド」、「バタフライ」、「コンドル」などです。

ホリゾンタル・スプレッドには、同じ権利行使価格のものを組み合わせる「タイム・スプレッド」と、異なる権利行使価格のものを組み合わせる「ダイアゴナル・スプレッド」があります。

日経225オプション取引では、コール・オプションとプット・オプションを組み合わせたり、権利行使価格がそれぞれ異なるオプションを組み合わせたりすることで、相場の状況に合った多岐に渡る戦略（ストラテジー）を立てることができます。
この戦略は、今後、日経平均株価がどのように動くかを予想することによって、戦略性が分けられます。

その中で、日経平均株価が上昇すると有利となるのは、「シンセティック・ロング」と、「ブル・スプレッド」という「強気のストラテジー」です。

まず、「シンセティック・ロング」とは、限月が同じコールを買って、プットを売ることによって、先物の買いと同様のポジションをつくり、利益を追求するという戦略です。
このストラテジーは、日経平均株価が上昇すると利益を得ることになり、下落すると損失を被ることになります。

しかし、権利行使価格の選択の仕方によって、先物取引のポジションよりも、リスクをうまく調整することができます。
また、シンセティック・ポジションは、先物取引よりも、必要証拠金を少なく済ませることができるのが特徴です。
このストラテジーの最大利益は制限がなく、最大損失も制限がありません。

また、「ブル・スプレッド」は、シンセティック・ロングよりも、得られる利益は少ないのですが、比較的、成功する確率は高いです。
この戦略は、権利行使価格の低いオプションの買いと、権利行使価格の高いオプションの売りを、同数量ずつ行なうことで、リスクを限定したうえで利益を狙います。
利益は、最初に受け取ったプレミアムの分と限られていますが、リスクは限られているので、必要証拠金が抑えられます。

日経225オプション取引の売買戦略（ストラテジー）には、日経平均が下落すると有利となる「シンセティック・ショート」と 「ベア・スプレッド」という「弱気のストラテジー」があります。

「シンセティック・ショート」とは、限月が同じプットを買って、コールを売ることによって、先物取引の売りに近いポジションをつくり、利益を求めるという戦略です。
日経平均株価が下落すると利益を得ることになり、上昇すると損失となってしまいますが、権利行使価格をうまく選ぶことによって、先物取引のポジションよりも、リスクの調整をすることができます。

また、シンセティック・ポジションの特徴として、必要証拠金が先物取引と比べて少なくなる点が挙げられます。
「シンセティック・ショート」で得られる利益は制限がなく、損失も限定されていません。

「ベア・スプレッド」は、シンセティック・ショートに比べて、得られる利益は少ないのですが、比較的に、成功する確率は高くなります。

権利行使価格の高いオプションの買いと、権利行使価格の低いオプションの売りを同数量ずつ行い、リスクを限定したうえで、利益を追求する戦略です。
あらかじめ利益は限定されていますが、リスクも限られているので、必要証拠金が少なく抑えることができます。

ベア・スプレッドは、ブル・スプレッドとは組み合わせが逆になっています。
また、コールとの組み合わせを「ベアコールスプレッド」といい、プットとの組み合わせを「ベアプットスプレッド」といいます。
ベアコールの場合、差引きされたプレミアム料は受取りとなりますが、ベアプットの場合は、支払いとなります。

相場の安定が予想される場合には、「ショート・ストラドル」と「ロング・バタフライ」という戦略を立てます。
これらの戦略は、日経平均株価がこう着状態になると利益が得られます。

「ショート・ストラドル」は、今後、日経平均株価が、こう着状態になると予想される場合、最もその価格に近い、同じ限月の権利行使価格のコールとプットを売却するという戦略です。
プレミアム料は、コールとプットの分を受け取ることができるのが魅力です。

日経平均株価がもみ合って小動きになると、時間的価値が減少して、より利益を狙うことができます。
逆に、予想がはずれて、日経平均株価が大きく動いた場合は、リスクがどんどん拡大してしまうことから、さらに証拠金が膨らむ可能性があります。

「ロング・バタフライ」は、ショート・ストラドルと同じように、今後、日経平均株価がこう着状態になるだろう、と予想されるとき、最もその価格に近い、権利行使価格が同限月のコールとプットを売却するという戦略です。

幅をひとつ取った権利行使価格のコールとプットを買うことによって、受け取るプレミアムは少なくなりますが、損失を限ることができます。
ロング・バタフライは、大きく日経平均株価が動いたとしても、あらかじめリスクが限られているので、ショート・ストラドルに比べて、低い証拠金に抑えることができます。

この戦略は、予想していたことがはずれて、大きく相場が変動した場合に、リスクを限定するための取引として利用されます。

日経225オプション取引の最もスタンダードな戦略は、「ショート・ストラングル」です。
この戦略は、日経平均株価がもみ合いとなり、小動きになった場合に有利となる「中立のストラテジー」です。

ショート・ストラングは、高い権利行使価格のコールと、低い権利行使価格のプットを売るという戦略です。
2種類の権利行使価格の間で、日経平均株価が推移した場合は、時間的価値が減少するので、より大きな利益を狙うことができます。
逆に、大きく日経平均株価が動くと、リスクが拡大するので、証拠金が膨らんでしまう可能性があります。
つまり、ショート・ストラングでの最大利益は受け取ったプレミアム分で、損失は無限大になるということです。

また、「ロング・コンドル」も、日経平均株価のもみ合いにより、小動きになった場合に有利となる「中立のストラテジー」です。

ロング・コンドルは、ショート・ストラングルと同じように、権利行使価格の高いコールと、権利行使価格の低いプットを売るという戦略です。
権利行使価格のコールとプットを、ひとつ幅を取って買うので、受け取るプレミアムは少なくなりますが、損失は限定することができます。

また、大きく日経平均株価が動いたとしても、あらかじめリスクが限られていることから、証拠金は低くすませることが可能です。
つまり、ロング・コンドルでの得られる利益は、最大で受け取るプレミアムの分で、最大損失は限定されることになります。

大きく日経平均株価が動いた場合に有利となる「波乱のストラテジー」には、「ロング・ストラドル」と「ショート・バタフライ」があります。

「ロング・ストラドル」は、今後、日経平均株価が大きく動くだろうと予想されるとき、最もその価格に近い、限月の同じ権利行使価格のコールとプットを買うという戦略です。

この戦略は、日経平均株価がどちらかの方向に、大きく推移した場合に、利益を得る可能性があります。
逆に、日経平均株価がもみ合いとなり、小動きになった場合は、時間的価値が減少するので、プレミアムが下がってしまう可能性があります。
つまり、ロング・ストラドルの得られる利益は制限がなく、最大の損失は限定されるということです。

「ショート・バタフライ」も、大きく日経平均株価が動いた場合に有利となる戦略です。
この戦略も、ロング・ストラドルと同じように、今後、大きく日経平均株価が動くだろうと予想される場合に、最もその価格に近い、限月が同じ権利行使価格のコールとプットを買って、権利行使価格のひとつ幅を取ってコールとプットを売るという戦略です。

ショート・バタフライでは、得られる利益は限定されますが、ある程度損失を抑えることができるので、時間的価値の減少による影響を軽くすることが可能なのです。

また、バタフライと同じような戦略に、「コンドル」という取引があります。
これは、ストラングル戦略での損益を限定したうえで行なう取引で、ストラングルの売りと買いを組み合わせる戦略です。

実際に、オプションの取引を行なうには、いくつかの点を確認しておく必要があります。

まず、利益を得るためか、保険のためかなど、取引の目的を明確にしましょう。
また、投資対象としての長期的な取引か、短期的に行なうのかなど、取引の仕方を決めておきましょう。

オプション取引は、その知識と戦略をしっかりと身につけていれば、投資対象として魅力的なものになります。
しかし、リスクを気にせずに、取引を進めることは大変危険です。
オプションには、レバレッジ効果が働くので、大きな損失をあっという間に出してしまうというリスクもあります。

どんな投資についても言えますが、儲けのことばかり考えずに、損失の可能性を頭に入れておきましょう。
十分に潜在的な損失のリスクを考慮し、リスクをしっかりと把握して、取引をおこなうことが大切なのです。

また、オプション取引を行なうには、それについて、常に勉強を続ける必要があります。市場は一定の状態にとどまることなく、常に変動しているので、それとともに、取引をする投資家も成長していく必要があるのです。
たとえば、相場の動向を定期的に確認したり、オプションについての書籍を読んだり、講習会を積極的に受けたりして勉強しましょう。

興味本位でオプション取引を行い、大きな損失を出してしまうよりも、お金と時間を事前の準備と勉強に費やしたほうが効率的なはずです。
十分に知識を得て、さらに模擬の練習を積み重ねたうえで、オプション取引を始めるようにしましょう。

日経225オプション取引を行なうには、次の点に注意するようにしましょう。

日経225オプションは、対象となる日経平均株価が変動するなどして、プレミアムも変動します。つまり、利益や元本が保証されている商品ではないのです。

日経225オプション取引の買い手は、予想がはずれて相場が動いた場合には、支払ったプレミアムの全額が損失となってしまう可能性があります。

また、売り手は、相場が変動することで、始めに差し入れた証拠金だけでは足りなくなって、取引を続けるために、現金で追加分の証拠金を預けなければならい場合もあります。
さらに、証拠金を追加した場合でも、損失がもっと膨らんでしまい、証拠金が戻ってこなくなったり、それ以上の損失を出したりすることもあるのです。

日経225オプション取引のプレミアムは、銘柄によって、日経平均株価の変動幅に比べて、大きく変動します。
それにより、大きな利益が得られる可能性がありますが、予想に反して相場が変動した場合は、大きな損失を被ることになる可能性もあるのです。

また、プレミアムは需要と供給によって決定されるので、大きく相場が動いた場合は、相手の注文が減り、思ったような値段で取引できにくいことがあります。

日経225オプション取引を始めるのならば、取引の詳しい仕組みや、商品の性質などをよく理解する必要があります。
そして、自分で責任をもって、的確に判断しながら取引を行うようにしてください。

日経225オプションを取引するには、証券会社を通じて、株取引用の総合口座を作って、オプション用の取引口座を別途開設するのがほとんどです。

日経225オプション取引は、「証拠金取引」とされるので、投資家はオプション取引口座に必要な証拠金を入金してから取引を行います。
証拠金は、新規にオプションを売る場合にだけ要求されるものなので、オプションを買う場合には要求されません。

たとえば、新規でコール・オプションを売り、その後、日経平均株価が上昇した場合は、オプションの売り手は損失を出すことになります。
そして、さらに上昇し続けた場合は、潜在的に、損失リスクを無制限に負う可能性があります。
その場合、証券会社は、リスク計算に基づき「維持証拠金」を要求して、損失の分を支払うことができるように、取引口座にお金を入れておくように指示します。

もし、口座の残高を維持証拠金が上回ってしまうと、証券会社から「追加証拠金」を入金するように指示されることになります。
その場合、指定された期日までに入金しないと、オプションの買戻しが強制的に行われて、自分が思っているのとは関係のないポジションが清算されていまいます。

また、資金が少ないのに、大きな取引をしていると、頻繁に追加証拠金が発生することになります。そのため、オプションを売る場合は、大きく相場が変動したとしても、十分に補えるだけの資金を口座へ入れておく必要があるのです。

また、「逆指値注文」を利用して、オプションのリスクを限定するのも方法の1つです。

証券会社によって多少違ってきますが、オプション用の取引口座を開設して、実際に取引を始めるには、次のような手順になります。

まず、証券会社のホームページにアクセスして、現物口座を開設するための申込書を請求します。
申込書が送られてきたら、必要事項を記入して返送します。
そして、口座開設の手続きが完了したら、口座情報が郵送で送られてきます。

口座を開設したら、証券会社のホームページから、オプション用の取引口座の申し込みをします。
証券会社によっては、直接オプション用の取引口座を申し込むことができる場合もあります。

申し込みの際に、オプション取引口座を開設するための審査があります。
その方法も、証券会社によって違い、アンケートに答えるだけの場合もありますし、電話で面接を行い、オプションに対する知識を確認される場合もあります。

その審査に通過したら、オプション口座の開設手続きを行います。
そして、投資資金を開設したオプション口座に入金すれば、日経225オプション取引を始めることができます。

電話面接で、投資資金について聞かれた際に、その金額があまりに少ないと、審査に通らない場合があるそうです。
また、日経225オプションについての知識が十分でないと、取引が始められないこともあります。

電話面接の際は、正直に投資に対する自分の経験などを話しましょう。
また、もし審査に通ることができなかった場合には、今後、オプション取引を始めるには、どのようにすれば良いのか、といったことを担当の方に聞いてみましょう。

日経225オプション取引を始めるために、自分で口座を実際に開設しようとすると、何十社もあるインターネット証券会社の中から、どのようなことを基準にして、選択すれば良いのか悩むと思います。
まず、オプショントレードを目的としているのなら、オプションを取り扱っていない証券会社は、当然除外されます。
これで、20社程度に絞られてくると思いますが、さらに次のことに注意することで、証券会社を選ぶようにしましょう。

インターネット証券会社の選択の仕方で、重要となるポイントは主に5つあります。
1、取引に制限がなく、オプションの買建と売建の両方を行うことができること。
2、オプションの取引にかかる手数料などが安いこと。
3、「逆指値注文」など、リスクを軽減させるための注文ができること。
4、効率的に資金の運用ができること。
5、しっかりとオプション取引をサポートしてくれて、取引を安心してできること。

おすすめのインターネット証券会社は、オプション手数料が最も安い「マネックス」、日経225先物の手数料が最も安い「クリック」、日経225miniの手数料が最も安い「SBI」などがあります。

中でも、「ひまわり証券」は、手数料が一律0.525％でオプション取引が行なえるので、特におすすめです。
たとえば、他の証券会社では、プレミアムを10,000円でオプション取引した場合、手数料が210円や525円などかかってしまいます。
ところが、ひまわり証券の場合は、「10,000円×0.525％＝52円」が手数料ということになり、少ない金額で取引を行うことができます。

オプション取引は、少し前まで、電話注文によるものが一般的でした。
しかし、インターネット証券が増加したことによって、現在では、気軽にインターネットで取引することができるようになりました。

「ひまわり証券」は、人気の高い証券会社として、多くの人が利用しています。
ひまわり証券は、主にデリバティブを扱っている証券会社で、オプション取引を行なう際のサービスが、とても充実していることが特徴的です。

また、取引する手数料は、業界最低水準とかなり安いことが魅力的です。
さらに、多彩な注文方法があり、リスクを制限するための「逆指値注文」も利用することができます。

ひまわり証券は、サポートの面でも優れており、常時オンラインのwebセミナーなども無料で開かれています。
また、デリバティブ取引を専門としているので、オプション取引についての質問にも、丁寧に詳しく教えてくれます。

ひまわり証券は、特に、オプション取引を行なおうとしている人にとって、情報量が豊富なので、ぜひ開設してほしい口座です。

「トレイダーズ証券」も、デリバティブと為替を専門としています。
また、さまざまな注文方法があり、「逆指値注文」もできますし、比較的に手数料も安いです。

オンライントレードを中心としているネット証券は、通常、電話注文を行なっていないのですが、トレイダーズ証券は、電話での注文も受け付けています。
トレイダーズ証券は、電話注文が可能な限られた証券会社として、かなり信頼できる証券会社です。
オプション取引についてのサポートも、電話で詳しく教えてくれるので、ぜひ口座を開設してほしい証券会社です。

連日ニュースを賑わせている「年金問題」。
最近はその影響で、リスクを取っても資産運用をして自分で資産を増やさなければと思う人が増えています。

バブル崩壊後、一時期投資が落ち込んだ日本株式にも、また活気が戻ってきました。
ネット取引が可能になる等、株式取引システムの利便性が向上する中、最近注目されているのが「日経225先物取引」です。

「日経225先物取引」とは、一言で言うと、日経平均を株のように取引するというものです。
日本株には、「信用取引」という証券会社から資金・株券を借りた売買の方法がありますが、「日経225先物取引」も似たような取引が可能です。
ある特定の期日（これを満期日と言います）に、日経平均株価指数を現時点で決められた約定金額で取引することを契約する、という仕組みです。

日経平均が下がっている局面で買い、購入時より値が上がった時に売るというのがシンプルな方法になります。
また、信用取引のように売りから取引することも出来る為、相場が下げている局面でも利益を狙った取引を開始することが出来ます。

個別銘柄に集中投資するのではなく、日経平均（東証１部に上場している銘柄の中から選別された株価の平均）に投資をするため、分散投資が可能であり、値動きを追いやすいと思います。
また、個別株のリスクである企業の倒産という危険性も極めて少ないと言えるでしょう。


その一方で押さえておきたいのは、通常の場合1000万円単位での取引であるという点です。つまり、日経平均のおよそ1000倍の価格で取引することになりますので、損益の出方が大きくなります。
仮に、利益が10円出た場合には１万円のプラスになりますが、逆に１０円の損が出た場合には１万円のマイナスになるということです。
「日経225先物取引」は取引代金×数％の証拠金で取引が出来ます。「レバレッジ効果」と言って、少額の資金で大きな運用成果を得ようとする取引の手法です。少ない資金で大きく儲けるチャンスがありますが、それと同じ分だけ損失も大きくなる可能性があり、ハイリスク・ハイリターンの運用方法であることに注意が必要です。

日経225先物取引は具体的にどのように行われるのでしょうか。

まず、証券会社に口座開設した後、証拠金を差し入れます。金額は証券会社により異なりますが、50万円以上は必要になると考えて良いでしょう。このあたりについては口座を保有している会社に問い合わせてみるのが一番です。
その後、日経平均の相場を自分なりに予測します。日経平均株価が上がると予想した場合は「買い」（買建）、下がると予想した場合は「売り」（売建）のスタンスを取るということになります。いずれのスタンスにおいても、満期まで保有するのか、満期までに反対売買するのか（転売をするか、買い戻しをするか）、その時の相場状況に合わせて取引します。 日経平均株価がご自身の予想と反対に動いた場合は損失が発生するので要注意です。

日経225先物取引はすべてにおいて「差金決済」によって決済されます。実際に手元の資金を決済する場合には、建値と反対売買の際の埋値との差額を受渡しします。
さらに決済の方法を詳しく説明すると、「反対売買」と「SQ決済」の2通りです。反対売買とは、満期までに、買建の場合には転売で、売建の場合には買戻しで、その建値と埋値との差額を決済するものです。一方、SQ決済とは、各限月の第2金曜日に、日経平均株価の構成銘柄である225銘柄の寄付きの値で計算した日経平均株価（SQ値）で建値との差額を求め決済します。


先ほど登場した「満期」についてですが、これは「限月（げんげつ）」と呼ばれています。
日経225先物取引は、3月、6月、9月、12月の第2金曜日の前日が取引最終日となっています。 これは「限月取引」と呼ばれ、取引最終日が近いものから順番に5つの限月取引が並行して行われています。 例えば、現在が2月だとすると、取引最終日の近いものは3月ですので、取引される限月は3月、6月、9月、12月、来年3月の5限月となります。 そして1つの限月取引が終了した場合は、その翌日から新たな限月取引がスタートします。

日経225先物取引は、「買建」と「売建」という２つのスタンスで利益を狙っていきます。

「買建」をするのは、日経平均がこの先上昇するだろうと予想した場合です。現在の日経平均が14000円だとします。その後、予想通り日経平均が上昇して14500円になった為、転売をしたとすると、その上昇分500円が利益となります。逆に予想に反して13500円に下落しその時点で転売または満期を迎えた場合、下落分500円が損失となります。

「売建」をするのは、「買建」とは逆に日経平均が今後下落するだろうと予測した場合です。現在の日経平均が14000円と仮定し、予想通りその後下落して13500円になったとします。その時点で買戻しすると下落分の500円が利益となります。予想と反して14500円まで日経平均が上昇した場合、その時点で買戻しまたは満期を迎えた場合、上昇分500円が損失となります。

投資する、と聞くと、価格が上昇している局面で利益が出るというイメージが強いと思いますが、日経225先物取引の場合は下落している局面でも利益を出すことが可能というメリットがあります。ただし、自分の思惑と外れた動きをした場合には利益が出しやすい分だけ損失も大きいので気をつける必要があります。


どちらの取引の場合でも、実際は1000倍単位での取引であるため、500円プラスの場合は50万円の利益、500円マイナスの場合は50万円の損失が実際の評価となります。

１日につき、日経225先物はおよそ100円〜300円の動きがあると言われています。そのため、10円の値動きによって１万円の損益が発生するという資金効率の良さに人気が集まっているというのが現状です。

日経225先物の価格はどのように形成されるのかここでお話したいと思います。

日経225先物取引における取引価格は、日経平均株価の動向にもちろん左右されますが、実際にはそれだけではなく、需要と供給の関係（需給関係）で決定されるという局面もあります。むしろこの需給関係の方が重要と言っても過言ではありません。

「理論価格」と言って、日経平均株価（現物）を基準にしていくつかの要素を加味して算出される先物価格があります。いくつかの要素とは、日経平均株価（現物）、短期金利、配当利回り、満期までの期間のことを指します。これらの要素を利用し、下記のような数式を立てて計算をすることによって、理論価格を算出することが出来ます。

理論価格＝日経平均株価×{1＋(短期金利−配当利回り)×満期までの日数／365}　

計算の結果算出された理論価格と、日経225先物の取引価格を比較してみると、�@理論価格が日経225先物の価格より低い場合は日経225先物の価格が割高、�A理論価格が日経225先物の価格より高い場合は日経225先物の価格が割安であるといえます。

上記の関係を利用することによって、日経225先物と現物の日経平均株価との価格差に注目して利益を出す取引手法があります。これを「裁定取引」と言います。先ほど価格を比較いたしましたが、�@の条件の場合は日経225先物を売建て、日経平均株価を買建てる「買い裁定」、�Aの条件の場合は日経225先物を買建て、日経平均株価を売建てる「売り裁定」と呼びます。実際には、裁定残（裁定取引に伴う先物建玉数）は「買い裁定」かなりの割合を占めています。

日経225先物取引をスタートする際、大切になってくるのは自分に一番合うトレード・スタイルを見つけるということです。

取引期間のスタイルで言うと、頻繁に売買を繰り返して利益を狙っていくデイトレードなのか、1週間前後のポジションで取引する短期売買なのか、またはより期間の長い中・長期売買のどれに当てはまるのか、を決める必要があります。

また、売買のスタイルとしては、価格のトレンドの方向に沿って売買をする投資手法である「順張り」のスタンスを取るのか、その逆で価格のトレンドと逆方向へエントリーする手法（基本的に、下がって行く動きの中で買い、上がってきたところを売ること）の「逆張り」のスタンスを取るのかをある程度決めておくと良いでしょう。

そして、どのくらいの損益を目標とするかも大切なポイントになります。

日経225先物への投資には情報も欠かせない要素になりますが、具体的にどのような指標を基にして取引を行うのかを決めましょう。様々なテクニカル分析指標が存在する中で、それぞれの持つ得意・不得意な相場局面を把握し、使用することを決めたテクニカル指標の過去検証を充分に行うことで、それらの情報を最大限に生かすことが出来ると思います。
これらを自分で選び、決定していくことは、すぐに出来ることではありません。特に最近はインターネットでも書籍でも投資についての情報を調べることは出来ますが、逆に選択肢がありすぎて選び取れないことも往々にしてあるでしょう。大切なのは、他の投資家が成功している手法だからといってやみくもに飛びつくのではなく、本当に自分のライフスタイルの中で無理なく取り組める方法かどうか、自分が一番興味を持てる方法かどうかということです。

日経225先物取引よりも少ない資金で始められる商品が、平成１８年７月より、大阪証券取引所にて取り扱われるようになりました。この商品とは「日経225ミニ」と呼ばれています。 日経平均株価の100倍、つまり日経225先物取引の10分の1を1つの単位として取引します。
証拠金が以前に比べ低減されて、個人投資家にとって身近になってきている日経225先物取引ですが、 日経225ミニによって更に少額の元手で日経平均株価を対象とした先物取引が可能となったわけです。

日経225ミニは証拠金約５万円（証拠金の額はあくまでも想定であり、実際の額は各証券会社で異なります。詳細は証券会社にお問い合わせ下さい）となっています。日経225先物の場合は値動きの幅が10円なのに対して、日経225ミニの場合は5円となっています。その幅によって値動きの幅も当然変わってきますので、値段が一刻み動いた場合の損益は日経225先物が1万円であるのに対し、日経225ミニは500円となります。

このようなレバレッジ効果は利益という面だけではなく、損失の面でも非常に作用します。相場の変動により現金で証拠金を追加で差し入れる必要があったり、証拠金を上回った損失が発生してしまったりする場合もあります。日経225先物取引だけでなく、ミニにも注目が集まっているのは、同じ値動きがあった場合、日経225先物取引よりもミニの方が利益の額が少ない分、損失は抑えることが出来るという理由がひとつあるかと思いますが、それでも損失が出るということには変わりがないので十分な注意が必要だと言えます。

日経225先物取引を行う為に、様々な角度からの情報を集めることが重要になってきますが、特に初めて取引する方にとっては、情報収集方法についてはとても悩むと思います。そこで、具体的な情報収集の方法をここではお話します。

一番ポピュラーで取り組みやすい方法としては、新聞による情報収集です。一般的な新聞ではもちろん、より専門的に情報を網羅しているものも加えてみると良いでしょう。例えば「日刊工業新聞」「日経金融新聞」などを参照されると良いのではないでしょうか。政治や経済情報といった相場に大きく関わっている情報が入手出来ます。専門家のコラムなどで少しずつ投資についての勉強やスタンスなどを固めていくことも出来ますので、日経225先物取引を開始する少し前から購読し始めるとよりすんなりと取引に入れるかと思います。

また、最近では書店で本当に様々な投資についての書籍や雑誌を目にします。こういった所から情報収集をするのもひとつの方法です。ただ、こうした所からの情報というのは、新聞などに掲載される情報と比較すると発行までの時間がどうしてもかかってしまいます。その点を考慮し、あくまでも中長期的に見た情報や取引についての一般的な情報である日経２２５先物データなどといった先物情報を得る場所と心得た方がいいかもしれません。また、あらかじめ購入する本のテーマなどを自分で決めておかないと、書籍は自分で選ぼうとしても、投資コーナーには本当に数多くのスタンスやチャートを使用した方の著書がありますから、選ぶのにかなり悩んでしまうかもしれません。

自分が実際に取引する取引会社からの情報も大切にしたいものです。担当者からの情報提供や、刊行物などによる先物情報の提供が受けられるかと思います。生きた情報が手に入れられ、また自分のスタンスを修正してくれる情報に出会える場でもあります。

情報の早さで言えば、インターネットはダントツです。個人でも多くの情報を簡単に入手出来るため利用が急速に広がっています。ただ、書籍などと同様、情報の多さが邪魔をして選択するのには手間と時間がかかってしまう可能性があります。また、インターネット特有の問題である確実性や情報の精査というところも課題となる点です。

日経225先物取引をする際に、チャート分析によって投資の見通しを立てることが出来ます。
チャートというのは過去の価格がどのように推移してきたのかを図にしたものです。これを分析することで、将来の価格変動を予想していきます。

ここでは、「日経平均先物チャート」で検証することが出来るグラフについて説明いたします。

株価など相場の値動きについて、単位期間を定めて、単位期間における始値、終値、高値、安値の四種類の値段（四本値）をローソクと呼ばれている一本の棒状の図形によって表し、時系列に並べてグラフにしたものを「ローソク足」と言います。一般的には、移動平均線とともに描かれたり、ローソク足の下に出来高を表示したりすることが多いです。

ジグザグの値動きをなめらかにし、それによって相場のトレンドをより明確にした指標のことを「移動平均線」と言います。通常は、このグラフを設定した日数分の終値を平均したものを用います。

移動平均線の上下にバンドを作り、そこから相場の反転を判断していく手法のことを「ボリンジャーバンド」と言います。「ボリンジャーバンド」の乖離幅は、移動平均線を基準にした標準偏差によって決定されます。

時間的な概念に着目して作られた指標を「一目均衡表」と言います。期間については、基相場の変化日を推定する際に用いる基本数値と呼ばれている変化日を基準とします。変化日とは、「上昇→下降」「下降→上昇」「上昇→保ち合い」などのように転換する迄の日数を指します。

Ｗ．ワイルダーによって考案された、相場の買われ過ぎや売られ過ぎを示すテクニカル指数のことを「相対力指数（ＲＳＩ）」と言います。最近の日本では広く活用されている手法です。

上記の手法を生み出したＷ.ワイルダーが手掛けた、トレンド追従型の売買手法を「パラボリック」と言います。この手法においては、相場の値動きとＳＡＲの交差した地点というのが売買ポイントとなります。

ローソク足と移動平均線、または移動平均線同士の離れ具合について指数化したものを「乖離率」と言います。この乖離の度合いによって買われ過ぎや売られ過ぎを指示することが出来ます。

また、上記以外にも、ＭＡＣＤやストキャスティクス、ＲＣＩ、出来高、ＲＯＣなどといった指標がありますので、これらを組み合わせて日経225先物についての数値的な投資情報を得ると良いでしょう。

日経225先物取引は、日経225先物についての売買の契約をする取引であることに対して、「日経225先物オプション取引」というのは、日経225先物についての売買の権利を取引するというものです。

一般的に、オプション取引の意味は、予め決められた期日に、特定の商品を、予め定められた価格にて売買するという「権利」を取引することを指します。

日経225先物取引であれば、相場が下がってしまっても契約をしているので何があっても絶対にその値段で日経225先物の売買をしなければなりません。その一方で日経２２５先物オプション取引の場合についてはあくまでも「権利」になりますので、もしも自分の投資にとって不利になると思った場合には、日経225先物取引の売買をする権利を放棄してしまっても良いということになります。
要するに、日経２２５先物オプション取引における買い手は、損失を限定することが可能であるというメリットがあると言えます。
どういうことかというと、「日経２２５先物取引の買い」とは違って、「日経２２５先物オプション取引の買い」というのは、損失が始めに払った金額に限定されるのです。
さらに、買い手には証拠金が発生しません。そのため対象物の価格が予想に反した動きをしたとしても追加での費用が発生しないので資金を計画的に運用出来ます。

また、日経２２５先物オプション取引における売り手はリスクが高いのですが、プレミアム収入によって運用資金の利回りを高められます。売り手は手にしたプレミアムを証拠金に充当出来ますし、再度運用資金に回すことが可能です。それだけでなく、対象物の価格が動かなくても利益を追求出来ます。

最近は個人のデイトレーダーが増えて来ていますが、日経225先物取引におけるデイトレードはどのような点に注意すれば良いのでしょうか。

先物価格が上がるか下がるかについては2分の1の確率です。偶然うまくいったからと調子に乗るといずれ必ずひどい目に遭うでしょう。そこで、日経２２５先物でデイトレをする場合には、ルールを確立することが非常に重要になります。

日経２２５先物のデイトレのルールは、例えば具体的に挙げるとすれば銘柄選択や売買のタイミング、損切りの設定等があります。そしてその中でも特に注意すべきなのが「損切りラインの設定」になります。
その時の感情や欲に惑わされることなく、しっかり守るということが重要で、この点については、自分を律するとても強い精神力が必要となってきます。

損切りが出来ずに持ち越してしまう人（日をまたいで保有する人）がごく稀にいらっしゃいますが、あまり良いことではありません。
日経225先物デイトレにおいては持ち越しを1つの戦略とする場合もあるとはいえ、そうしたトレードをする以前に、しっかりとポジションをどう取るのか決めておく必要があるのです。

また、気配値はデイトレードをする上ではとても重要な情報源となります。

テクニカル分析において売買のタイミングから損切りのラインまでをすべて設定して、実際に売買するときだけしか板を見ず、アラートを待つという行為は非常に危険だと思います。

日経225先物のデイトレでは手数料の低さがポイントとなりますが、逆指値などのツールを使うと、一般の投資家にはちょっと高くなってしまうのではないでしょうか。
いつ何時、大口の売りが出たり流れが変わったりするか予測がつきませんので、デイトレをする時は、気配値から目を離さないようにする方が良いと言えます。

デイトレードには向き不向きがあります。ご自身で向いていないとちょっとでも感じたらすぐに撤退することをおすすめ致します。

日経225先物取引に限らず、証券などのトレード（取引）方法を大別すると、自己裁量トレードとシステムトレードのふたつが挙げられます。

投資家自身の判断・裁量・感覚で行う取引のことを自己裁量トレードと言います。

また、システムトレードは自己裁量トレードとは対極にある方法です。投資家の裁量要素を全部排除し、機械的に売買するというものです。一般的には、テクニカル分析などを利用し、一定のルールで自動的に提示される売買シグナルに基づいています。

日経225先物やオプション等を運用しているプロと呼ばれる人たちは、システムトレードを実行している人が多いと言われています。平均パフォーマンスも自己裁量トレーダーより良いと言われていますし、世界的なトレーダーにおいてもシステムトレードをしている人がたくさん存在します。

一方、個人投資家の中ではおそらく自己裁量トレードを行っている方が多いのではないでしょうか。自己裁量トレードを行っている個人投資家でたとえば1年間で利益を上げている人は10％以下だと言われています。逆に言うと90％以上の人が損をしているという可能性があるという現状が垣間見れます。このことを踏まえると、原因には様々だと思いますが、システムトレードを投資手法のひとつとして取り入れてみる価値はあるかもしれません。

自己裁量トレードの弱点として、投資が心理戦であることとの関係があります。個人投資家が一個人として経済市場と対峙する際、巨大なマーケットの中で自己を見失わず冷静な判断をすることは容易なことではありません。ポジションを持つ期間が短ければ短いほど、その傾向は強まると言えます。特にデイトレードでは心理的要素の比重はかなり大きくなります。この心理戦から抜け出す手段のひとつがシステムトレードであると言えます。

日経225先物に個人で投資している方の中には、自分なりにルールを設定して取引している方も多いのではないでしょうか。RSI、一目均衡表、ボリンジャーバンド等さまざまなテクニカル指標も、現在は豊富に、使い勝手が良い形式で手に入るようになりましたので、こうした指標に自分なりの条件設定をしたトレードをする方法もあります。また、四季報などで研究して自己ルールを決めて取引をする伝統的な方法もあると思います。

どちらの場合も、ルールを決めてそれに従った取引をするのであれば、これをシステムトレードと呼ぶのではないかという議論があります。しかし実際には、こういった方法と本来のシステムトレードを明確に区分する決定的な違いがあります。それは、過去のデータにさかのぼった上での確率的な裏付けがどの程度あるかという点です。もちろん、将来の株価動向を正確に予測するのは難しいですが、少なくとも過去はどうだったかを知った上でトレードすることはとても大切です。数字的把握、例えば勝率は何％で、どのくらいの期間続けた場合いくらの損益が出ていたのか、調子が悪い場合どの位の損失を覚悟するか、などをしっかりと知ることは、心理的動揺を防ぐ言う意味でも重要です。

とはいえ、確率的な把握の必要性は理解していても現実に実行出来ない事情もあり得ます。過去の発症例が少なすぎたり、データが見つからなかったり、株価として存在しても出来高が少なく実際に取引出来たか疑問のある場合もあり、個別銘柄では対応できないものも数多くあります。

日経225先物取引において、自己裁量によって利益を出し続けるにはそれなりの才能が必要ではないでしょうか。その一方、特別な才能を要しないのがシステムトレードです。自己裁量での自分の限界を知って、システムトレードを選択する決断力と実践し継続していく意志の力という才能は必要ですが・・・。

日経225先物取引をシステムトレードで行うことの長所は、極論になりますが、システムに『お任せ』することでもたらされるメリットです。例えば、長距離旅行をする際、自分で車を運転して行くか、列車で行くかの違いと思えば分かりやすいのではないでしょうか。「自分で車を運転する」のはドライバーにスピードや注意の払い方といった判断が委ねられているという点で自己裁量トレードであり、「列車で行く」のは切符を購入し電車に乗っていれば良いという点でシステムトレードになります。
その違いとしてシステムトレードのメリットは何でしょうか？

まず、時間を自由に使えます。システムトレードを使うことでご自身の本業が忙しくても取引が出来ます。更に、銘柄選別などの勉強に使う時間が要らないと言えます。時間があまりない人に最適です。特にデイトレードの場合にはその傾向が顕著です。

また、個人差が出ないという事も挙げられます。冒頭の例でお話するならば、車でどれ程安全に早く目的地に到着するかは運転手の技能や熟練度、経験による部分が多いと思います。一方、列車（システム）の場合、その列車に乗った人は全員同じ時間に到着します。つまり、個人間の差が発生しません。

システムトレードを導入する為の知識は必要になってきますが、一度自分に合ったシステムを採用してしまえば、あとはその通りに取引していけば良いという意味では、自己感情に左右されずに安定した日経225先物への投資が出来ると言えるでしょう。

日経225先物取引にシステムを導入するということの短所は何でしょうか。それは主に２つ挙げられます。

ひとつは、システムトレードそのものを作成することが難しいということです。しばらく放置していても勝手にプラスのシグナルを出してくれるシステムを構築することが容易でないのは当然だと思います。そのため、現在はシステムに通じている投資家が作成したシステムがインターネットなどで公表されていたり、販売されていたりします。そのシステムを利用することによって、自分でシステムを作成する時間を取られずに済む一方で、最近は色々な視点から投資をする人が増えたため、その数の多さに何を選べばいいのか混乱してしまうという難点もあります。

もうひとつの欠点とは、システムトレードを継続することが難しいということです。継続するということは、システムトレードにとって生命線とも言える程重要になってきます。その理由は、ずっと続けることを前提にシステム所定の目標達成を目指していく設計になっているためです。日経225先物取引を始めてから、自分にとって都合の悪い時にはお休みしていたとしても、最終的に目的地に到着出来るというのは、少しきつい表現になりますが甘い考えだと思います。

システムトレードを継続していく難しさには大きく分けてふたつあります。ひとつは一定の作業を継続する難しさ、もうひとつはシステムの成績があまり良くない時にも実行し続けることの難しさになります。

日経225先物を取引するにあたり、システムを導入することによって得られるメリットも大きい反面、そのシステムを継続しなければ効果が出ないという点に注意が必要です。継続、と聞いただけではぴんと来ないかと思いますので、具体的にお話しようと思います。

まず、一定の作業を継続することの難しさについてです。シグナル通り注文を出すという単純作業をずっと続けられるかどうかということになりますが、これは考え方しだいです。投資活動をあくまでも仕事のひとつと割り切れば本当はそれほど問題はないはずです。資産を増やすという行為なので、性質は仕事に近いと言えます。どんな仕事でも好奇心が満たされる業務についている人ばかりではないと思いますし、どんな立場の人も普段やることのおおよそは決まりきったことを繰り返していることが多いはずです。 しかも日経225先物をシステムトレードする場合、1日2回程度注文を出すのみ、時間に換算すれば10分程度で済むことです。ところが意外とそれが出来ないのは、お金を稼ぐ人がプロとすれば、プロ意識の欠如と言えるでしょうか。
一方、シグナルの通りに間違いなく注文を出せるかというと、意外にもミスが起きたりします。実際に、毎日マーケットに居る人でもある程度ケアレスミスは避けられないと割り切っている人がいるほどです。

もう一つの困難は、投資に対してゲーム感覚の楽しみを期待しているがゆえ、実際の単調さに耐えられなくなってしまうことです。日経225先物のシステムトレードにおいては個別株への投資のようにたくさんの銘柄から掘り出し物を探り当てる、というような楽しみはありません。また、ギャンブルチックな興奮や刺激が少ないことは事実です。むしろ、肝心なことは利益の積み上げなので、ゲーム的な快楽は他に求めれば済むのではないでしょうか。

日経225先物取引に導入したシステムの成績があまり好調でない時、継続出来ず脱落するというケースが多いようですが、もったいない話だと思います。まさにこの点が日経225先物のシステムトレードで成功するかどうかという分かれ目になります。結論から申し上げると、継続出来るか否かは主に2つの要素で決定されます。

ひとつは、余裕ある資金で実行しているかどうかです。少し負けてしまったら追証が発生するというような資金のポジションでやっていては、長期に続けられるはずがないと思います。むしろ、必要と考える額以上にたっぷり資金を準備するくらいで丁度いいです。精神的余裕の基となって、運用をよい結果へと誘導します。

ふたつ目として、どれくらいの覚悟と信念を持ってやっているかです。投資活動というのは、心理戦的な側面が強いということもあり、迷った途端負けの影が射して、右往左往すると負けの道へと突き進んでゆくことになるでしょう。

投資の理想を挙げるならば、高台の神社へと石段を一段ずつ昇って行き、目標の本殿に到達するパターンです。しかし、千変万化の市場を相手としている以上は、当然下りの階段にも差し掛かることもありますので、常に勝つということなど望むべくもありません。昇り階段と下り階段が交互にあっていくつか乗り越えるうちにふと振り返ると、出発した地点から高いところにいることに気づく、というのがイメージです。

負けが避けることのできないことという意味においては、負けを自身にどう納得させるかということも非常に重要です。「負けは必要な経費である」という考え方は賢明な捉え方と言えます。負ける度に疑心暗鬼にならなくてもすむからです。

日経225先物のシステムトレードの年間利回りについて、ここで詳しく見ていこうと思います。
システムトレードにて設計値通りの年間利益が発生した場合の利回りを、3つの資金レベルにて実行した場合についてここでは試算します。日経225先物を1枚ずつ売買した場合になります。

まず、瀬戸際ギリギリでの運用パターンを見てみましょう。極端な例になりますが、運が良く、いいスタートさえ切ることが出来れば、先物1枚分の証拠金（約40万円）だけでスタートしてそのまま、ということもあります。仮に、年間設計利益を200万円として、その利益がもし実現したら、スタート資金40万円で出た利益が200万円なので、年間利回りは500％というとんでもない数字となります。しかしこれはあまりお奨め出来ません。理由としては、負けて証拠金が足りなくなってしまった時点で、取引がリタイアとなる公算が大だからです。

次に、理論値運用のパターンを検証します。1枚分の証拠金約40万円に、過去における最大のドローダウン110万円程度を加え、計150万円で運用スタートするケースです。理論的には十分やってゆける資金水準だと思います。この場合についての利回りも、150万円に対しての利益200万円であれば、計算すると100％を超えてきます。これは一般的なの運用の常識からするととても高い利回りになります。

最後に、安全運用のパターンを見てみます。例えばひとつの基準として、最大のドローダウンの2倍以上プラス証拠金、つまり、300万円以上を資金にするという運用です。この倍でも、資金300万円に対して利益が200万円であれば、利回りは66％という十分に高いレベルとなります。この方法は、精神的な安定をもたらしてくれます。

人によっては、300万円の内、実際証拠金に使うのが1枚分（約40万円）だけだと残った資金がもったいないと考え、つい多くの枚数を仕掛けたくなるかもしれませんが、これこそがまさに個人投資家が陥ってしまいやすい負けパターンである、オーバートレードです。日経225先物の1枚の継続売買に、多過ぎるかのように見える300万円の資金を準備したとしても、十分過ぎるほどの利回りを期待出来る可能性があるのです。日経225先物を運用すること際には、余り欲を出しすぎずに、粛々と実践出来るような環境を構築していくこと（つまりマネー・マネジメントすること）が重要な鍵となります。

日経225先物へ投資する際の分析手法には、大きく分けてふたつあります。
ひとつは、ファンダメンタルズ分析です。政治経済などはもとより、投資対象の財務状況や実態価値などを分析し、将来の価格を予想する方法です。
もうひとつはテクニカル分析で、「手に入れることの出来る情報には、量と質において限界があるが、価格は必要な全ての情報が織り込まれている」という考え方によって予想する方法です。出来高から特定のパターンを抽出し、現在価格にセッティングして将来価格を予想するというものです。チャート分析もこれに含まれます。

どちらの分析手法についてもサポーターがいます。しかし、システムトレードに通常使われるのはテクニカル分析の方です。理由としては、ファンダメンタルズ分析が必要としている情報を必要な時に入手するのが難しいことと、入手出来たとしてもその情報を指数化するのが困難であるということです。指数化によって過去のパフォーマンスを数字上で説明出来てから初めて、システムトレードが有効であるという確信と説得力が生まれます。

その一方で、テクニカル分析の有効性が疑問視される場合に引き合いに出されるもののひとつに市場効率仮説があります。市場効率仮説とは、過去のデータを使用して将来の価格を予想するのは不可能と考える説のことです。この仮説は、あくまでも「市場が完全であること」が前提となっています。常識的に考えるとこれもおかしな話です。市場に完全などありえないはずなのです。取引が約定することひとつをとっても、同一価格で売りと買いの相反する投資判断および行動があってから初めて売買が成立するのですから、完璧な市場でそうした正反対の事象が起きるはずがありません。要するに、仮説の前提である完全な市場というものが成立した途端、そのマーケット自体が機能しなくなる、という皮肉な結果になるのではないでしょうか。
市場は、将来にわたり不完全であり続けるという認識のもと、その市場の持つ不完全な部分、つまり「市場のクセや歪み」を発見し、地道に摘み取ってゆくというのがシステムトレードの基本の動作です。

日経225先物取引のリスクをコントロールするための方法のひとつにロスカット（損切り）があります。一般的に、損失の増大に歯止めをかける意味においては有力な手段です。システムトレードの場合は、ポジションの保有期間を「1日」という単位に細分化し、「1日」ごとに決済することで区切りをつけるルールになっていますので、当然損の場合においても1日単位で確定させます。言い換えると、「損切りがビルトインされているシステム」ということです。

ロスカットには損失を限定することが出来るという利点がありますが、欠点も当然あります。最も重要な要素というのは、勝率を引き下げることです。

日々の損益は、ロスカット設定がない場合のパターン（勝ちと負け）に、ロスカットの要素を加えて、次の5つのパターンに分かれます。

1）ロスカット設定に関係なく勝つケース
2）ロスカット設定に関係なく負けるケース
3）ロスカットを設定したがために、本来は勝てる日であるのにも関わらずロスカットに引っ掛かって負けるケース
4）本来小さな負けですんだものが、ロスカットにより損が大きくなるケース
5）本来大きな損をこうむったものが、ロスカットによって損を限定できるケース

ロスカットによる最大の利点は上記の5）のケースで、欠点は4）のケースに加えて、3）のケースとなります。功罪相半ばする、ということです。

最終的に、システムの収益性がどう変わるかによって判断することになりますが、ロスカットの価格設定をどうするかが非常に難しい点です。ロスカットを設定しようという場合は、日経225先物取引における収益や資産運用計画に合わせて数字を緻密に計算して設定するというのも必要になってくるかと思いますが、ご自身の精神安定剤的な意味合いに重点を置いて、「1日にこれ以上は負けたくない」という基準で設定することもひとつの考え方と思われます。

ここでは、日経225先物取引において、実際にロスカット（損切り）を取り入れることの是非を検討します。

一般論では、ロスカットを設定すると勝率は下がります。理由は、最終的に勝つか負けるかが未定の時点で、その取引に負けの烙印を押すからです。勝率が下がるデリットを、ロスカットの損失限定効果で補うことが出来るか、または、補ってさらにお釣りが来るかが重要です。

ロスカットとは、マーケットが思惑と逆に動いた場合、当初決めた損失に達した時点で反対売買をし、損失を確定することです。損失の上限の決め方には、一定額とする方法や、一定率、またはテクニカル指標で決定するなど色々な方法があり、通常は、逆指値を入れることによって対応します。
ロスカットは一度に大きく負けるという被害を防ぐ意味で推奨されています。特に、中・長期投資の場合、いつの間にか損失が膨らんでいたというケースもよくありますので、これは有効な方法と言えます。
一方で、1日単位で完結するデイトレード式のシステムトレードにおいては、毎日必ず決済することがすでに時間軸におけるロスカットという意味合いがあり、ロスカットがシステムに既に構築されていると言えます。ただ、ボラティリティーが大きくなった場合、1日内での変動であっても、日経先225先物取引においてはレバレッジが効いているだけに、ある程度大きな金額となります。その為、1日の中でのロスカットが必要であると考える方もいると思います。

それでは、ロスカットの成否について整理します。
ロスカットが成功するのは、損失確定したことで、仮に放置したら大きくなってしまったであろう損失が限定出来た場合です。
一方、不成功の場合は、決めておいた損失上限に達したため損を確定したが、その後市況が戻ったケースです。ロスカットしなければもっと少ない損ですんでいた、または利益が出たというケースです。結果論としては余計なことをした形になります。1日の中で「行って来い」の値動きはよくあるので、日足の形状でお話するならば、長いヒゲが上下に出るケースです。

日経225先物を取引する際の「利益確定（利食い）」についてここではお話したいと思います。

大引けで決済することをルールとするデイトレードでは、せっかく利益が出ているのに、大引けまで待つ間に元に戻ってしまった、更に、かえって損が出てしまったという場合が少なからずあります。

システムトレードは、一定のルール設定をして実践してゆくため、都合の良い時だけ利益確定したりロスカットしたりすることを目指すのは、その時点で既にシステムトレードの範疇より外れてしまいます。むしろ、それは「裁量取引」の部類に入ります。その時々の裁量でうまくやれるのなら苦労はしません。したがって、ここでは、一定のルール設定という意味での利益確定の是非と、損得について検討します。

利益確定の効果とは、勝ち数が増えて、勝率が上がることです。つまり、勝てる時に小幅でも勝ちの確定をしておくということです。しかし当然ながらその反作用があります。利益の上限にキャップが被せられるので、大勝ちのチャンスの放棄が発生することになります。

ロスカットの場合、損失の増大という事態に歯止めを掛けるための機能という大義名分があったため、収益全体へ悪影響があった場合でも、ロスカットを採用する理由が存在しました。

日経225先物取引の利益確定の場合は、本来的に、収益全体によい影響を与えるかどうかが採用する判断の分かれ目になります。もちろん、勝率が上がるだけで気分が良くなる、という意見もあるでしょう。しかし気分よく継続するという重要性はあるにせよ、リスクを取って投資をする以上は二の次として、あくまでも収益を上げるという方向に焦点を合わせるべきだと思います。

日経225先物取引において、利益確定はシステム全体の収益性に悪影響を与えずに設定出来ます。しかし、それによって収益全体が嵩上げされることを期待するのはやや無理があります。

一般的な傾向として、利益確定をする場合、およそ100円から150円程度で考える人が多いかと思います。つまり、日経225先物の1枚あたりに10万円〜15万円程度の利益が1日で出たとすれば、利益確定しておきたい、というような設定レベルです。
しかし、日経225先物のデータの検証結果でも、トレードシステムの固有のケースでも、100円〜150円の設定は小幅過ぎてしまい、結果的にトータルの収益性を悪化させる結果が出ています。100円の利益確定の場合、成功率は35％〜45％と低い水準に収斂しているので、逆に言うと確定せず大引けまで待った方が55％〜65％でよい結果となります。

とはいえ、ともかく利益確定をするという場合、最適と考えられる設定値はいくらかといえば、システムによっても異なりますが、200円〜250円の設定になります。これは、200円以上価格が変動して利益が出た時には利益確定しておくことです。この場合、200円以上という大幅な利益設定の為、発生率は下がります。年間20例〜30例程度になります。

日経225先物取引に限らず世間一般に通ずることのように思いますが、「やらずもがな」、ということがあります。わずかでも改善しようという意欲は良いことですが、それが逆に裏目に出る、要するに「動き過ぎ」であるということも多々あります。あくまでもリスクを取って投資しているということが前提になりますので、収益性が明らかに改善されるという論拠がない限りは、自然体で取り組むべきではないでしょうか。

「ヘッジ」とは、リスク回避という意味で、リスクヘッジというのが正しい言い方ですが、投資の世界においてはヘッジだけで表現されることが多くあります。
私募などにより巨大な資金を集めた投資信託を「ヘッジファンド」と言ったりしますが、なぜそう呼ばれるのかというと、買建て玉と売建て玉をたくみに組み合わせて、リスクヘッジをしながら利益を確定するという売買手法を取っていることよりそのように呼ばれるようになりました。
こうした「ヘッジ」は、日経225先物取引が個人でも割と簡単に利用出来るようになったことにより、個人投資家の間でも徐々に利用されるようになりました。

ここで、具体的な例を挙げて考えてみることにします。例えば、あなたが現物株を持っており、目先の相場全体が下げそうだという時、日経225先物を売り建て、リスク回避をします。これは、株式を売却してしまうことと基本的にはなにも変わりませんが、より少ない証拠金によってリスクヘッジが出来るというところが特徴になります。
さらに、銘柄を多数保有していることや、近いうちには特に保有している現物株を売るつもりがないこと、持ち合いなどの条件の都合で売ることの出来ない等の理由でもヘッジは利用されます。

そうは言っても、実際には保有している株と日経平均株価がいつも必ず連動するという訳ではありませんので、日経225先物の採用銘柄の中においても特に株価指数に連動しやすい現物株を持っているという時においてヘッジが有効であるといえます。

日経225先物取引は、日本だけでなく海外の市場においても取引されていて、シカゴ、シンガポールでも日経225先物取引を行うことが出来ます。
各国の時差の関係がありますので、それを加味すると実際にはほぼ１日中どこかの国で取引が行われています。

どの国における日経225先物取引においても、値幅が大きいということ、取引高が高いということ、流動性が高いということが特徴として挙げられる商品として、とても人気のある先物取引となっています。

シカゴにおける日経225先物価格は特に日経225に大きな影響を与えます。 その中でも、シカゴ先物市場（ＣＭＥ）においては、大阪証券取引所とは取引時間が異なるため、翌営業日の日経平均や日経225先物の動きを読んでいく上では非常に参考になります。 日経平均は、前営業日のシカゴ日経平均先物の終値に対してさや寄せをするような動きを見せることが多々あるためです。そのようなことから、寄り付き前のシカゴにおける日経225先物の情報を捉え、日本における日経225先物の動きを探ることがとても大事であると言えるでしょう。

シカゴ日経平均先物の取扱時間についてですが、日本時間で通常の場合は、午後５時から翌朝６時１５分となっています。しかし、サマータイム等があるため、時間が変更になることがあります。

シカゴでは、日経225先物の他にも、ナスダック100やＳ＆Ｐ500の先物もあり、アメリカの市場に大きく影響を与えていますし、さらには日経225先物にこれらの値動きが響くこととなります。

日経225先物取引をするにあたって大切なことのひとつに、きちんとしたデータを把握するという点が挙げられます。そうはいっても、最近はかなりの量のデータが世の中に氾濫しており、さらに見方も初心者にはなんとなく取っつきにくい部分があるかと思います。

ひとつ例を挙げておくと、日経225先物のデータの販売で割と有名なのは、今までの結果を積み重ねている情報を販売してくれている「日経225先物研究所」です。「日経225先物研究所」においては、日経225先物におけるシステムトレードではタブーとされている、自分の勘や経験にしか頼らずに自らの考えのみで売買を実行するという頭を捨てて、今まで積み重ねてきたデータを緻密に分析し、その結果算出された確率に応じて取引を行うためのデータが有料で提供されています。とは言っても、実際にはこのようなデータが本当に自分のトレードにおいて役立つのかという疑問を感じている方もいらっしゃるかと思います。参考までに、「日経225先物研究所」のサイトによると、18年間のバックテストにおいては年間で平均４７２万円のプラスを上げています。かつ、忙しいサラリーマンの方にも十分対応出来る売買戦略となっているとのことです。
さらに、このデータには、日経225先物各種データをもちろん含め、世界の主要な指数先物データも付属されているので、内容はかなり充実していると言えるでしょう。

このように、日経225先物は様々な情報を生むものです。その特性から、データというのは大変依存性のあるものといえます。

ここまで日経225先物のデータについて、ひとつ具体例を挙げてお話しましたが、これ以外にも有効なデータを提供してくれる所は探せばたくさん出てくると思います。これらの情報が自分にとって有益かどうかを判断するのは自分自身ですから、日経225先物に既に投資している人も、今から投資を初めてみようとしている方も、自分に必要な情報を上手に取捨選択して活用したいものです。

日経225先物をシステムトレードにて取引する際、そのシステムを構築するにあたって、日経225先物のデータ取得を行う必要があります。

日経225先物には、3月・6月・9月・12月限月というように、1年間で中心となる限月が4回も変わるので、常にデータを連続的に保存していく必要があると思われます。

金融のデータといえば、YAHOOファイナンスが頭に浮かぶ方が多いかと思いますが、残念なことに、このサイトでは日経225先物のデータは扱われていません。そのため、別の情報ソースが必要です。会員登録が無料のところもあれば、有料のところもありますので、自分が気に入ったものを選ぶと良いかと思いますが、ここでは定評のあるデータサイトを例に挙げてお話しようと思います。

「225ラボ」というサイトがあります。ここでは、1990年1月〜直近までの日経225先物の4本値データが取得できます。ザラ場におけるデイトレードシステムを構築する必要がないということであればこれで十分ではないでしょうか。ちなみに、出来高データはありません。
1分足から60分足のデータも取得可能ですが、期間が2005年からであるためやや短く、デイトレードシステムを長期間で検証したい方にとっては少し物足りないかもしれません。

そうは言っても、これで日経225先物の4本値データを取得出来ますので、これにより検証作業が可能となります。トレードの対象銘柄が1銘柄ですので、よほど複雑にシステム構築をしないということであれば、エクセルだけ使用すれば実用に十分耐えられるシステムを構築出来ると思います。

そのあとは、有効な売買ルールを探す検証作業を行います。ただ、やみくもな検証作業を行っても意味がありません。定番の関連本やウエブサイトで情報発信している人の案をご自身でも検証してみるところからスタートするのが良いでしょう。

日経225先物は、日本の市場である大阪証券取引所の他、CME(シカゴマーンタイル取引所)と、SGX(シンガポール取引所)にも上場されています。


これらは、同じものを扱っているという点では通ずるところもありますが、それぞれ全く別々のマーケットになりますので、大阪市場で購入したポジションをCMEやSGXで売却することは出来ません。

大阪証券取引所においては、前場が9:00〜11:00、後場が12:30〜15:10、夕場が16:30〜19:00というサイクルで取引がされます。一方、シンガポール取引所では、日本より15分早い8:45より取引が始まり、8:45〜11:15、12:15〜15:30、16:30〜20:00のサイクルで売買が行われます。

大阪市場より取引時間が早く開始されるシンガポールの日経平均先物は、15分後に始まる日本市場の寄り付きを占う上で、市場参加者は非常に注目します。

一般的には、大阪証券取引所での売買が始まる9:00には、SGXの日経225先物と大阪証券取引所の日経225先物の寄付きはほとんど同等のものにサヤ寄せしていくような形になります。

大阪の市場がスタートした9時以降は、二つの市場で日経225先物が動きますので、２つの市場での動きはほぼ同じになります。

大阪は11:00〜12:30までは昼休みですが、SGXの後場は12:15から始まります。このタイミングにおいても、SGXの後場における気配が大阪市場の後場の寄り付きに大きな影響を与えます。

このように、若干時間差がある状態で進行する２つの市場は、互いに売買の具合をうかがいながら互いの市場における売買に影響を及ぼし合っています。

補足として、シンガポール取引所には、日経225先物以外にも、日経225先物オプション、石油・貴金属、ユーロ・ドルや円金利先物、同オプション取引、日本国債先物取引などが上場しています。

日経225先物をトレードする上で、注目すべき材料や情報収集の方法をお話しようとおもいます。

日経225先物は大阪証券取引所、CME(シカゴマーンタイル取引所)、SGX(シンガポール取引所)に上場しています。実施については、大阪主権取引所の先物を上場しますが、海外市場における日経225先物の動向は、大阪における取引に影響を与えます。
海外の市場は日本との時差があるため、大阪の市場で取引される時間の前後にこれら２つの国の状況を把握することで、その日の大阪市場の動向を読むことが出来ます。実際、これら３つの取引動向は類似する点が多々あります。

日経225先物というのは日経平均の先物になりますので、投資対象はもちろん株式です。そのため、株式相場は為替相場や商品相場の影響を受けることが多々あります。
為替相場についてはドル・ユーロ、商品相場については原油・金などの代表的な指数動向に敏感になる必要があるかと思います。
最近では特に為替相場と株式相場との相関性が高く、米株高＝ドル高などといった傾向が顕著にみられます。また、原油価格や金価格の上昇についてはインフレリスクによる利上げ観測へとつながり、通貨の買い需要が増加することもあります。

投資の情報収集全般について言えることですが、一昔前よりもパソコンの前にずっと座っていなくても、携帯電話を上手に活用することで、リアルタイムな情報収集が出来るようになりました。携帯電話のパケット代は時間制限のないコースを選び、注文だけではなく情報収集も携帯電話で行えるととても便利です。いつも相場とつながっているという環境を作るということで、相場観がどんどん養われていきます。

日経225先物取引に限ったことではなく、市場へのあらゆる投資において、1回の取引にあたってどれくらいのリスクを取るかは重要なことです。
理由は、投資でのリスクというのは、1回あたりの取引におけるリスクが積み重なったものとも言えるからです。

例えば、100万円の資産に対して1回あたりのリスクを5万円までとします。その場合、ストップロスオーダーを駆使することで、20回連続で負けが続かない限り、全資産を失うということはまずありません。
とある有名なトレーダーが実践している方法を挙げると、資産1回の取引資金を10 等分して、１回の取引で、その資金の10 分の１以上にあたるリスクを絶対取らないというものです。こうすることで、1回の取引についての売買リスクをあらかじめ事前に把握出来るため、予想外の損失を被ることがなくなります。

日経225先物を取引する中では、当然1回の取引がマイナスになることもあります。損失を出すと不思議と「すぐに取り返したい」という気持ちになってしまうようです。損をした時の精神状態は決して冷静ではないので、損をしたトレードの次の取引は、取引量を縮小することが重要かもしれません。

損金を取り戻すのではなくて、あくまでも勝つという経験を取り戻すことが、長期的に見た際にロジカルな売買を継続出来る秘訣です。
仮に負けが続いてしまったら、その分取引数量を減らし負けも勝ちも幅を小さくして、とりあえずは連敗を食い止めることを優先します。この場合、通常よりストップ幅を小さくし、連敗でも資金の目減りを限定的に出来るような対応をするのも一案です。

日経225先物で得た利益を再投資するのは複利の観点からとても有効です。ただ、勝ちが続いて証券口座の金額が大きくなった場合には、一部資産を売買に使う資金と分けて管理していくことも有効です。これは相場に「絶対」がないため、万が一の状況が訪れた時に引き出せる資金を用意しておく必要があるからです。
引き出した資金を信用して、そちらも過度にリスクをとってしまっては意味がありませんので要注意です。

日経225先物を取引するにあたっては、日本政府から発表される経済指標の動向に注目することも非常に大切となってきます。

日本における経済指標は、日銀政策決定会合や鉱工業生産指数などについては日本時間午後に発表されます。一方、消費者物価指数、GDP、機械受注、企業物価指数経常収支、貿易収支などといった重要指標については、日経225先物の寄付き前である8:30や8:50に発表されるものも中にはあります。当然、これら指標は寄付きの売買に大きな影響を与えます。
そのため、CME日経225先物の終値を以外にも、証券会社などが提供している経済指標発表予定カレンダーを確認して、日本の重要指標が寄付き前にないか確認しておくと、ある程度の市場動向がつかめるのではないでしょうか。

これらの経済指標を参考にする際に注意すべき点は、指標の結果が市場の予想と大きく乖離しているような場合、寄付きの売買にとても大きな影響を与える可能性がありますので注意が必要です。

大阪証券取引所の寄付き前の指標以外であっても、日銀政策決定会合における金利発表や声明文、鉄工業生産指数や雇用統計など高い重要度がある指標については、寄付きのレート自体には影響を与えなかったとしても、日経225先物の取り引きされている時間帯にこれらの発表があるので、日中の取引にタイムリーに影響を与えます。

デイトレードなどを行う場合などは特に、重要度の高い経済指標を確認しながらその日の動向について予想するのが一般的です。